もはや地震予知は不可能。地震学者・マスコミは真実を伝えず。

▼今、旧態依然とした表面的報道に終始している新聞・テレビを始めとするマスメディアの中にあって、独自の価値ある情報発信で注目が集まっている虎ノ門ニュース。その中で武田邦彦先生が、これまでの地震予知のあり方について痛烈な批判を展開した。

▼東海地震予知体制が発足してから30年余りになるが、その間、何度もはずれを繰り返していながら、一向にその信憑性が見直されることがなかった。一部の地域の警戒心を煽った結果、かえって他の地域の警戒心が薄れてしまい、備えが不十分になってしまったのではないかという解説だ。東大のロバート・ゲラー教授によれば、「地震の無いところは無い」。プレート間の境界だけでなく、プレートの内部にも「ひずみ」が存在し、そこで蓄積されたエネルギーの解放によっても地震が発生するとのことだ。

▼今回は断層型の地震であったし、学者の意見も様々で誰が正しいのか総合的に判断する必要もあるだろう。しかし少なくとも、熊本のように断層が目立たない場所でも、大地震発生の危険性があるということが十分に伝わっていなかったのは大問題ではないか。「今後30年間の地震発生確率」の発表では、東海地震87%に対し、今回の日奈久断層帯の地震は0〜6%であったという。これでは、熊本に住む人たちに油断が生まれてしまうのも無理はない。今回もまた、地震学者やマスコミの責任はうやむやにされてしまうのか。

▼そもそも、なぜ信憑性のない情報発信が延々と続けられてきてしまったか。それは、「真実を言う人が現れると、これまで間違っていたことになってしまうから」ということらしい。最初はあまりピンと来なかったが、考えてみればなるほどという気もする。マスコミにとっては、人々に恐怖感を生む学説の方が多くの注目を集められるのだから、そちらをクローズアップすることになるだろう。我々情報を受け取る消費者の側も、踊らされることなく冷静にどこが正しい報道をしているかを見極める、メディアリテラシーが求められる。

▼政治・社会問題に関しては、いろいろな意見があって然るべきだと思う。そこから議論が重ねられることで、最善の選択が導き出されてほしい。

　しかしマスメディア、特に全国の電波網を独占し、絶大な影響力を誇るテレビについては、公正公平・中立・客観的な報道を求めていかなければならない。インターネットにより、閉ざされた言論空間に大きな変容がもたらされている今、我々視聴者の選択が問われている！